近年のEC市場の動向予測について

Amazon、楽天市場などのECモールやネットショップに代表されるBtoC-EC市場の拡大傾向は9年連続。その成長率も年々増加しています。

「いつでも・どこでも」買い物ができるネットショップは多様化する消費者の生活にマッチ。新規参入事業者も増えており、市場内の競争もまた年々激化している傾向です。

2015年にはスマートフォン経由の利用者の割合が30％未満であったことに対し、2019年は半数に迫る勢いとなっています。

この成長の理由としては、スマートフォンアプリの利便性の高さや、スマートフォンを利用してのマーケティング施策の発展（SNSやプッシュ通知など）。さらに世代を問わずスマートフォン利用者数の増加が挙げられます。

各方面で目覚ましい成長をみせるEC市場ですが、拡大傾向の目立つ物販系ECでも市場全体に対するEC化率は6.76%どまり。
世界基準でいくと、たとえばアメリカは2021年時点でのEC化率が13.6%に達する見込みですので、今後まだまだ成長の余地はあるとみえます。

野村総合研究所が2019年に出した『ITナビゲーター2020年版』において、2025年のEC市場は27.8兆円規模になると算出されています。

さらに、実店舗も含んだオムニチャネルコマース市場に関しては、2018年時点で54.4兆円であったのが2025年には80.6兆円になる見通しです。

また、2020年は世界的な新型コロナウイルス感染拡大の影響により、外出自粛や小売店・飲食店の時短営業など社会全体の経済活動に大きな変化が起きました。そんな中、外に出かけられない消費者と店を開けられない事業者、双方にとって頼みの綱となったのがネット通販です。新規でショップをオープンさせる事業者も増え、EC化への思わぬ追い風となりました。

EC販売は実店舗に比べ家賃などの固定コストが少なく、低リスクではじめることが可能。時間や場所のしばりがなく販路を拡大できる・実店舗への送客にも役立つなどメリット面も多く、今後もさらにさまざまな分野の事業者の参入が予測されます。

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